10/16(日)　朝　08：30 〜 08：55　「KUBOTA GOOD ON EARTH」
http://www.tfm.co.jp/good/

カロンの鳴き砂の音をバックに、津波の後、自然が回復しているということを中心にしたトーク、という構成のようです。

「復興する地上の楽園」

• 2月12〜14日、タイ国政府観光庁主催の復興メディアツアー同行の記者が、急ピッチで進む現地の復興の様子を報告しています。
  
  
• 2月21日プーケット日本人会の宮下会長、山口事務局長のインタビュー記事

「元気！プーケット！」

2月21日付朝日新聞朝刊に、タイ王国大使館、タイ国政府観光庁、タイ国際航空の連名で「元気！プーケット！」の広告が掲載されました。

プーケット日本人会会長宮下和司氏と事務局長山口満氏、JATA訪問

2月21日、両氏が日本旅行業協会を訪問されたとのニュースレターです。
Topicsの 02/23 プーケット日本人会会長宮下和司氏と事務局長山口満氏、JATA訪問 からリンクしています。

1月22日〜26日実施　インド洋大津波被災のタイ・プーケット島視察報告（詳細）

1月22日から26日、日本旅行業界がタイ国政府観光庁、タイ国際航空の協力のもとにプーケットへ使節団を派遣しました。その詳細報告を以下のアドレスでごらんいただけます。

http://www.jata-net.or.jp/
02/14更新の「 1月22日〜26日実施　インド洋大津波被災のタイ・プーケット島視察報告（詳細）」からリンクしています。

スマトラ沖地震津波被災地、タイ南部にあるプーケット島の日本人会会長、宮下和司さん（５３）＝下伊那郡　喬木村出身＝が一時帰国し１７日、信濃毎日新聞の取材に現地の情報を語った。

プーケット島内は落ち着きを取り戻しつつあるものの、まだ行方のわからない日本人の家族が安否確認を続けているという。 観光客の姿はほとんどなく「地域経済への影響が懸念される」と話した。

宮下さんは、プーケット島　南東部にあるプーケットタウン在住。 津波による被害を受けたのは「島の西側のビーチのみ」という。
「島在住の日本人２５０人全員の安否確認がとれたのは年が明けてから」で、大使館の臨時窓口を日本人会の事務所に設置、会員がホテルなどに宿泊できない２０人ほどの日本人を約１週間、２４時間態勢で支援したと被災当時を振り返った。

現在はプーケット島も落ち着き始めているものの「被災した日本人家族が日本から、安否確認に訪れている」と説明。「津波や感染症の影響を恐れ、シーズンにもかかわらず観光客の姿はほとんどない」と、観光の島が打撃を受けている状況を話した。
このままでは「ホテルやレストランが営業できず、島に失業者が増加するなど経済的な二次被害も心配だ」と懸念。
「生活している人に対する先を見据えた支援が必要だ」と訴え「プーケットを訪れる日本人は、年間約１５万人に上る。より迅速な災害への対応のため、領事館の設置も必要だと思う」と語った。

スマトラ沖地震の大津波で被害を受けたタイ・プーケット島の日本人会の 宮下和司会長（５３）が一時帰国し、「プーケット全体が被害を受けたわけではない。実情を知ってほしい」と訴えている。
同島は津波発生後、旅行客キャンセルが相次ぎ、現地でダイビングショップや旅行会社を営む邦人も打撃を受けている。
宮下会長は「倒産や廃業など経済危機の２次被害が出る」と不安を募らせている。

宮下会長は津波発生後から、避難してきた旅行客や邦人家族らに現地の日本人会事務所を提供。 日本人の安否情報も積極的に流してきた。
２５０人の会員は幸い無事だったが、観光客のキャンセルが続き、現地で土産物店やダイビング店を営む邦人は、開店休業状態が続いている。 プーケットでは、津波被害を受けたのは西側のビーチでそれ以外は人々の生活も普通通りだ。

宮下会長は１６日に一時帰国し、東京都内の旅行代理店やダイビング店、国会議員らを回って復興への協力を要請した。
しかし「プーケットは壊滅状態なのでは」「感染症が、まん延しているのではないか」と会う人ごとに言われ、情報が正確に伝わっていないと感じたという。

宮下会長は「多くの人が犠牲になってしまったが、このままでは現地の人々の生活も成り立たなくなる。少しでも早く元の状態に戻るように呼びかけていきたい」と話している。

スマトラ島沖地震がビーチリゾート直撃
年末年始に大きな打撃

本来書き入れ時となるはずの年末年始だが、被災地域へのツアー参加予定者のほとんどがキャンセル、または催行中止に伴う旅行取りやめとなり、その人数は大手７社で約２５００人となった。
JTBでは１２月２７日から１月３日の被災地域へのツアー申し込み客１０１１人のうち８９９人がキャンセルした。同期間の日本旅行の催行中止によるキャンセル数は、プーケット・スリランカ・モルディブで約２２０人。
エイチ・アイ・エス（HIS）では、１２月２７日から１月６日までの催行中止となったプーケットへのツアーの参加者は約４５０人だったが、個々の旅行客に対してハワイ・グアム・サイパンなど他方面へのツアーを案内した。
近畿日本ツーリストの１２月２７日から１月３日のキャンセル状況はプーケットが６８１人中６４２人、モルディブ方面は２６人中２２人。
阪急交通社の催行中止によるキャンセルは、１２月２７日から１月１０日までプーケット・ペナン・スリランカ・モルディブの４方面へのツアーで 約１００人。ANAセールスが催行中止とした１２月２７日から１月８日出発のプーケット・クラビ・ランカウイ・モルディブ滞在の主催旅行の参加者は ８８人。
ジャルパックの１２月２７日から１月１０日の取り消し人数はプーケット・ モルディブ・スリランカで計１６５人となった。
JTBでは３０日にプーケットへのチャーター便を利用したツアーを予定し ２０１人の申し込みがあったが、このうち約半分は他方面へのツアーの参加。 特にハワイへの振り替えが多かったという。 ANAセールスではグアム・ハワイへ、ジャルパックではバリ・ハワイへの振り替えが見られたという。

ツアーの催行中止は航空会社にも打撃を与えた。 たとえばタイ国際航空（TG）の日本発プーケット線では、予約キャンセル率が８割に達した。１２月末から２月末までの約２ヶ月間の予約を対象にした調査（１月５日時点）では、成田線で３６００件・関空線で１５００件の合計 ５１００件のキャンセルが相次ぎ、「プーケット直行便そのものをどうするのか、路線変更も視野に入れて検討しなければならない段階にある」（日本支社）などと話している。

旅行手控えの懸念も
JTBではプーケット・モルディブに社員を派遣し、被災状況を視察。 その報告によると、プーケットでは比較的多くのビーチやホテルの利用が可能という。今後の需要については「プーケットは現地のインフラの復旧は早いと見込まれる。あとは消費者の旅行への意欲次第。伝染病の発生が懸念されるなどの報道もあるが、消費者には冷静な対応を期待している」 （JTB広報室）

「バリなど、アジアの他地域への客足は順調に推移し、悪影響は受けていない。モルディブ・プーケットに関しては、長期的な影響がないことを願う。気分的に旅行を控えようという動きも出るかもしれない」 （近ツー広報）

「日本から社員がプーケットに視察に行き、急ピッチで復旧が進んでいることを確認した。衛生状態の悪さなどによる伝染病の懸念もないと理解しており、その点をPRしていきたい」（ANAセールス）など、各社からは総じて心理的な影響による旅行意欲の減退を心配する声が聞かれる。

また、「当面の催行中止期間を決定したものの、今後の復旧の進み具合によって期間が延長される可能性も高い。SARSで減退したアジアへの旅行需要が回復したばかりだっただけに、同地域への旅行需要のダメージが心配」（ジャルパック）、「今のところ風評被害は聞いていないが、報道などの影響で他のアジア地域にまで影響が広がることを懸念している」（ANAセールス）と、アジア全体の旅行需要に悪影響を及ぼすのではとの不安もぬぐえない。

外務省はスマトラ沖大地震・インド洋津波被害に伴い、1月6日付の海外渡航 情報発出した東南アジア、南西アジア及びアフリカ各地域の一部について、 「被災地域への不要不急の渡航は延期を検討」する旨を2月3日付けで失効した。

今回の失効についての文中で「被災地の中にはすでに復旧が進み、観光客が戻 っている場所も増えてきている現状に鑑み」とし、「トラブルを避けるため、 宿泊施設、通信、交通機関等のインフラにつき、旅行代理店を通じ確認」する よう推奨している。なお、外務省では今後、新たに感染症などの発生が懸念さ れる状況においては、広域情報、スポット情報を発出する予定だ。
http://www.anzen.mofa.go.jp/info/info.asp?num=2005C050

スマトラ沖地震・津波の発生から1ヶ月が過ぎたが、このほど日本旅行業協 会理事長の金子賢太郎氏を団長とするタイ・プーケット現地視察団が現状等を 報告した。この視察はプーケット島に限定し、被災地を含めた全島と現地の観 光関係者との懇談が目的。報告によると、視察したビーチ10ヶ所のうち津波当 時の被災状況も異なれば、復旧の度合いもそれぞれだが、全体としては観光施 設等の面では回復が進んでいるのが現状のようだ。インフラとしての道路は空 港からホテル等への障害も無く、廃棄物等の津波直後の痕跡は見当たらず、ビ ーチにおいてもゴミ等はなく、逆に「津波以前よりきれいになっている」との 説明を受けるほど。ただし、報道でも被害が大きく伝えられているパトン・ビ ーチについては海岸沿いのタウィーウォン・ロードの賑わいは津波前までとは いかないが、「修繕に励む槌音が聞こえる」（金子理事長）ようだ。その代わ り、海岸から50メートルほど奥に入るソン・ロイ・ピー・ロードは以前の賑わ いを取り戻している。

ただし、旅行客の動向はパッタリと止まっている模様。プーケット島内のホ テル全体の稼働率は平均で3％から7％と1桁台と観光客の動向は日本だけでな く、世界的に壊滅的。ホテルの復旧状況は場所によってまちまちだが、受け入 れ態勢にあるホテルでは「これが長引き従業員の解雇に繋がらないような状況 にしたい」と心配し、今後の回復に向けた意気込みも聞かれる。また、現地か らは「募金や基金は要らないが、観光客に来て欲しい」という訴えもあったと いう。

こうした状況を受け、視察団と現地観光関係者との会合において、日本側か ら（1）復旧状況を全般的、統一的に情報提供し、定期的な更新を行うこと、 （2）インフラの復旧だけでなく、再度の万一の事態に備えた避難場所への誘 導等の従業員教育等のアピール、（3）公的機関からの復興に関するPR活動、 を提案した。現地側から（2）などについての賛同があったほか、（3）につい ては近々に一面広告などを展開する予定だと言う。

視察団と同行したタイ政府観光庁（TAT）マーケティングマネジャーの藤村 喜章氏は観光地の復活に向けて「来月が鍵になる」との見方を示す。これは、 国土交通省の調査団をはじめ、メディア、旅行会社向けのFAMツアーで現状を 各自が確認することで、観光施設やインフラなど現状認識の深まりが重要とな ることを示唆したもの。藤村氏は「パトンについては2ヶ月程度をかけて、店 舗等を含めた復旧が続く」としており、こうした部分も加味した「完全復旧」 の直後から、実際の送客に繋がるかの重要な時期を迎える。これまで、日本市場については「復活が遅い」と事あるごとに指摘されてきたが、9.11、バリ、 トルコ、イラク戦争、SARSと数度の経験を経たリカバリーに対する市場の力量 が試されることとなる。

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